専任担当者がいない個人事業主向けに、更新、パスワード、二段階認証、バックアップ、権限、緊急連絡先を優先順で解説します。
小規模サイトでも、改ざん、なりすまし、問い合わせ情報の漏えいは事業継続に影響します。高価な製品を先に契約するのではなく、更新、認証、バックアップ、権限、記録、連絡先の6項目を毎月確認できる状態にします。
この順番で進める
放置した機能を含め、提供元のサポートが続いている状態にします。使わないプラグインは停止だけでなく削除を検討します。
サーバー、ドメイン、CMS、メールで別の長いパスワードを使い、パスワード管理ツールで保管します。
特にドメイン、サーバー、メール、管理者アカウントを優先します。復旧コードも端末とは別に保管します。
保存されているだけでなく、自分で復元できるか、保持日数、復元費用、保存先を確認します。
制作会社、退職者、過去の外注のアカウントを残さず、日常更新には必要最小限の権限を使います。
サーバー、ドメイン、制作担当、決済、個人情報の相談先を1枚にまとめます。
サイト本体、画像、データベース、設定、メールは保存場所が異なる場合があります。サーバー会社の自動バックアップだけに頼らず、保持期間と復元方法を確認します。月1回は、バックアップが作成されている日付と、復元の操作手順を確認します。
確認ポイント
まず被害拡大を防ぎ、いつ何が起きたかの記録を保存します。慌ててすべて削除すると原因調査が難しくなるため、サーバー会社や保守担当へ連絡し、必要に応じてサイトの一時停止、パスワード変更、復元を行います。個人データの漏えいが疑われる場合は、個人情報保護委員会の案内に沿って報告・本人通知の要否を確認します。
規模に関係なく、自動探索で古いCMSや弱いパスワードが狙われます。更新、認証、バックアップなど基本対策の継続が重要です。
保持日数、対象データ、復元方法、復元費用を確認します。同じ障害の影響を受けない別の保存先があるとさらに安全です。
作業は任せられますが、契約名義、管理者一覧、更新範囲、緊急連絡先、バックアップの所在は事業主も把握します。